よくあるご質問

よくあるご質問

どこで購入できるの?
ホームセンターや金物店、建材店、エクステリア専門店などで購入できます。
建材店、金物店ではイナバ物置の看板や取扱店のステッカーが貼ってあるお店で購入できます。また、ホームセンターなどでは展示品もあります。まずは、お店からカタログを取り寄せじっくり検討してから決めるのが賢明でしょう。
鍵を紛失した場合はどうすれば良いですか?
本体の錠に刻印されている鍵番号をご確認の上、お買い求めになった販売店にご連絡し、お取り寄せください。
イナバ物置パーツショップでも、お求めいただけます。(※一部の鍵を除く)
どのスペアキーを注文すればよいか分からない場合は、事前にお問い合わせフォームよりご確認ください。
収納庫や物置の鍵が掛かりにくいのですが、どうすればよいですか?
収納庫の場合・・・奥側の扉に錠が当たらない位置で、錠前を操作してください
物置の場合・・・扉を10cm程度開けた状態で、錠前を操作してください

【正常に動く場合】
⼾当たりが悪い可能性があります。組⽴説明書の[⼾当たり調整⽅法]に従って調整してください。
それでも直らない場合は、もう一度、本体の⽔平を出し直してください。

【正常に動かない場合】
錠前の故障が考えられます。お買い求めになった販売店にお問い合わせください。
イナバ物置の保証はどうなっていますか?
全製品に5年間(ダストボックスミニは2年間)の保証がついています。
さらに、BL保険適⽤の機種も豊富に揃えています。
BL保険が付いているかどうかは、製品の右上コーナー部にBLシールが貼ってあるかどうかで分かります。展示品などでご確認ください。(保証の範囲など詳細は、製品保証書をお読みください。)
一般型、多雪型、豪雪型ってなに?
積雪荷重に対する分類です。設置場所に応じた機種を選定してください。
一般型は積雪1200N/m²(120kgf/m²)、多雪型は積雪3100N/m²(315kgf/m²)、豪雪型は4500N/m²(450kgf/m²)となっています。
安全のため、一般型は積雪0.6m以上、多雪型は1m以上、豪雪型は1.5m以上積もらないように、早めに雪下ろしをしてください。(※高さはあくまでも目安です。雪の比重や環境により変化します)
扉に隙間が開くのですがどうすればよいですか?
ご使用期間中に扉の戸当たりが悪くなった場合は、組立説明書の「戸当たり調整方法」に従って調整してください。
それでも直らない場合はもう一度本体の水平を出し直してください。
自分で組み立てる時の注意点は?
部品箱内の組立説明書の手順で組立を行ってください。組立に最低必要な工具も部品箱に入っています。組立間違いなどがある場合は保証が受けられない場合がございますので、手順通りしっかり組んでください。また、くれぐれもケガなどが無い様にご注意ください。
扉の動きが悪くなったのですか?
敷居レールのゴミなどを取り除いてください。また、戸車に油や潤滑油をさしてください。
戸車などが壊れた場合は、部品をご用意しておりますので、お求めの販売店にお申し出ください。
イナバ物置パーツショップでも、お求めいただけます。(※一部の部品を除く)
どの部品を注文すればよいか分からない場合は、事前にお問い合わせフォームよりご確認ください。
転倒に対しての注意事項はありますか?
強風など様々な要因で転倒する恐れがありますので、必ずアンカー工事をするようにしてください。なお、ご自分で組み立てる場合はセメント、砂、スコップなどが必要となります。
間口ってなに?
立体のサイズを言う場合は、縦、横、高さと言いますが、物置では扉がある面の幅を「間口」と呼びます。ですから物置のサイズは間口、奥行、高さで表現します。
長もの収納タイプってなに?
小型の物置などは長いもの(例:ほうきなど)を収納する時、横に向けると、入らいないなことがありました。そこで、イナバでは一部に棚板を取り付けないスペースを設けた、[⻑もの収納タイプ]設定しました。型番の末尾に「P」と表記されているものが長もの収納タイプです。
壁面扉(内施錠付引⼾)ってなに?
「壁面に扉を追加したい。」あるいは「扉位置を変えたい」というご要望にお応えする扉をイナバでは壁面扉(内施錠付引⼾)と呼んでいます。
2重構造物置ってなに?
鋼板の内側に内装材を貼った高級タイプの物置で、断熱効果により熱による変形や、結露、ほこりや雨水の浸入防止に配慮しています。より安心して保管していただくために、ダンボールやプラスチックケースなどに入れて保管してください。生ものや精密機器、貴重品の保管は避けてください。
リモコンシャッターの特性は?
こちらの動画でご確認上、ご購入を検討ください。
リモコンシャッターの特性についての動画をご覧ください。
建築確認申請は必要ですか?
建築基準法の規定により、建築確認申請の手続きが必要な場合があります。
また、用途地域により様々な制限を受けますので、ご購入前に各市町村の建築課にご相談ください。